新築戸建ての断熱性と気密性が身体に与える負荷と能率住宅のメリット

新築戸建ての断熱性は、住宅を構成する外壁・屋根・床などの構造部材や断熱材の選定・施工方法によって確保されます。これらの要素が適切に設計・施工されることで、屋内の熱が外へ逃げたり、外部からの熱が屋内に侵入したりすることを防ぎ、快適な室内環境を実現します。 新築戸建てにおいては、断熱性が高くなるよう適切な断熱材を使うことが重要です。最近では高性能住宅と呼ばれる住宅が増えており、こうした住宅では、断熱材としてSTEICO木繊維断熱材を使用するなど、一般的な住宅よりも高性能な材料を使っています。 また、断熱材の他に、窓の性能も重要なポイントです。窓枠・ガラスの種類や断熱性能によって断熱性を大きく左右します。 そして、建物の周囲を適切に気密性の高い材料で封じることで、外気が室内に侵入することを防ぎます。 断熱性の高い新築戸建てであれば、断熱性能が低い住宅と比較して、冷暖房費の削減にもつながります。結果、長期的に見れば、光熱費の節約にもつながることになり、家計の負担を軽減することができます。

新築戸建てにおいて、気密性は重要な要素の一つです。一般的に、気密性が高いほど室内の温度や湿度を維持しやすく、エネルギー消費量も抑えられます。しかし、気密性が高いと室内に大気の入れ替えが起こりにくくなり、室内の換気が必要な場合には注意が必要です。特に冬季の密閉状態では、室内の空気が乾燥することがあり、これが体に与える負荷となります。乾燥した空気は、鼻や口の粘膜を乾燥させ、炎症を引き起こすこともあるため、適切な湿度管理が必要です。また、気密性が高い家は、換気を十分にしないと二酸化炭素や揮発性有機化合物（VOC）などの有害物質が蓄積され、健康に悪影響を与えることもあります。したがって、新築戸建てにおける気密性の管理は、健康に配慮した上で行う必要があります。

新築戸建てを検討する際に、能率住宅を選ぶメリットとして以下の点が挙げられます。まず、能率住宅は省エネルギー性が高いことが特徴です。高性能断熱材や高性能窓、太陽光発電システムなどを導入することで、断熱性能や空調性能、省エネ性能が向上し、光熱費の削減につながります。また、能率住宅は耐震性や防音性、設備面の充実なども備えており、安心して快適に暮らすことができます。さらに、設計や工事において、省エネルギー性や快適性を追求したプランニングや技術力が充実しているため、高品質な住宅を建てることができるという点も重要です。能率住宅は、地球環境にも配慮した住宅造りをすることができるため、長期的な視点で考えた住宅選びにもおすすめです。住宅選びに迷った際には、能率住宅についても検討してみましょう。

新築戸建てにおいて、快適な室内環境を維持するためにはいくつかのことが必要です。まず、夏場には室内の温度調整が重要です。エアコンや扇風機などの冷房設備を利用し、適切な室温を保つことが必要です。また、遮光カーテンや断熱材を取り入れることで、室内の熱流出を抑え、効果的な冷房効果を得ることができます。 冬場には、逆に室内が暖かく過ごしやすい環境を維持することが必要です。断熱材や二重サッシなどを導入し、室内の熱流入を減らすことで、省エネ化も実現できます。また、暖房器具の適切な設置場所や、温度調整を行うことで、適正な室温を保つことができます。 さらに、室内の湿度管理も快適な環境を保つ上で重要です。除湿機や加湿器を適宜活用し、適正な湿度を保つことが必要です。また、換気システムの整備も必要であり、室内の空気をきれいに保ち、快適な環境を維持することができます。 以上のように、新築戸建てにおいて快適な室内環境を維持するためには、適切な温度調整、湿度管理、換気システムの整備が必要です。また、遮光カーテンや断熱材、暖房器具の適切な設置など、設備面の改善も効果的です。これらを実践することで、快適な住環境を実現することができます。

子育てエコホーム支援事業は、エネルギー価格などの物価高騰の影響を受けやすい子育て世帯・若者夫婦世帯による高い省エネ性能を有する新築住宅の取得や、住宅の省エネ改修等に対して支援することにより、子育て世帯・若者夫婦世帯等による省エネ投資の下支えを行い、2050年のカーボンニュートラルの実現を図る事業です。

〇予算
・令和5年度補正予算　：2,100億円
・令和6年度当初予算案：400億円

〇補助額（補助上限）

注文住宅の新築 新築分譲住宅の購入
・長期優良住宅：１住戸につき100万円
ただし、以下の①かつ②に該当する区域に立地している住宅 については、原則、補助額を50万円／戸とします。
①市街化調整区域
②土砂災害警戒区域又は浸水想定区域（洪水浸水想定区域又は高潮浸水想定区域における浸水想 定高さ３ｍ以上の区域をいう。）
・ZEH住宅： １住戸につき80万円
ただし、以下の①かつ②に該当する区域に立地している住宅につ いては、原則、補助額を40万円／戸とします。
①市街化調整区域
②土砂災害警戒区域又は浸水想定区域（洪水浸水想定区域又は高潮浸水想定区域における浸水想 定高さ３ｍ以上の区域をいう。）

リフォーム
リフォーム工事内容に応じて定める額※

・子育て世帯・若者夫婦世帯：上限30万円/戸
・その他の世帯: 上限20万円/戸
※子育て世帯・若者夫婦世帯が既存住宅購入を伴う場合は、上限60万円/戸
※長期優良リフォームを行う場合は、
・子育て世帯・若者夫婦世帯：上限45万円/戸
・その他の世帯：上限30万円/戸

〇対象工事の着手期間
2023年11月2日以降
※対象工事
注文住宅の新築・新築分譲住宅の購入：基礎工事より後の工程の工事
リフォーム：リフォーム工事

〇交付申請期間
2024年3月中下旬～予算上限に達するまで
（遅くとも2024年12月31日まで）
※お早めの申請をおすすめします。

詳しい詳細等知りたい方は、お気軽にお問い合わせください。

--経営理念--
～自然素材を活かした地球とカラダにやさしい家づくり～
・STEICO［シュタイコ］　〈木繊維断熱材〉
・リボス　〈自然健康塗料〉
・オガファーザー　〈紙クロス〉
・カルクウォール　〈天然スイス漆喰〉

----施工対応エリア----
岐阜県
・土岐市　・多治見市　・瑞浪市　・恵那市　・中津川市　・可児市　・美濃加茂市　etc...

愛知県
・瀬戸市　・春日井市　・名古屋市　守山区　・北名古屋市　・尾張旭市　・長久手市　etc...

----営業品目----
・新築　・注文住宅　・増築　・改築設計、施工　・店舗設計、施工　・住宅リフォーム改修工事　・エクステリア工事